危険な韓国アプリLINE


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LINEとは、韓国最大のインターネットサービス会社NHNの日本法人「NHN Japan」が、独自に開発し、日本国内で生み出された無料通話アプリ。
同社は他に「Hangame Japan」(昔はハンゲームジャパンが社名だった)・「NAVER」・「livedoor」などの事業を展開。
社名に“Japan”と入っていますが、れっきとした「韓国企業」の在日法人です。
スマートフォンの普及と共に利用者が急増しているのが、無料通話・メッセージアプリ。
中でも「LINE」は、国内利用者が去年11月末で3600万人を突破し、日経MJ紙でも「2012年ヒット商品番付」西の大関に選ばれました。
でも、なぜ無料で使えるのでしょうか?
広告も特に見当たらないのに、購入代金も無料、インストール後の利用代金も0円・・・
この無料通話アプリ「LINE」が儲けを出すカラクリに迫ったところ、恐ろしいことが判明しました。
LINEユーザーは「他人の個人情報を受け渡す」報酬として、無料通話を楽しんでいる可能性が高いのです。
「無料通話・メッセージアプリ」はパケット通信を利用しており、(パケット通信料の定額サービスに加入していれば)ユーザーは電話代を課金されることなく無制限に電話・メールが使用できます。
LINEはアプリ自体が無料で提供されていることもあってか、「完全無料通話」などと宣伝されていますね。
LINEの特徴は、初期設定で氏名やメールアドレスといった情報を入力する必要がなく、スマホの「電話番号」だけで登録が完了する手軽さ。
「友だちの自動追加」機能により、スマホ内にある連絡帳データから、アプリを登録している相手を自動的に追加してくれます。
さて、どこに儲けを出す仕組みがあるのでしょう?
LINEの特徴である「友だちの自動追加」機能を、現代版“金のなる木”とも言われる「個人情報」の観点から追ってみます。
アドレス帳と同期して、LINEが自動的に友だちを見つけて追加してくれる。
    ↓↓
利用者のアドレス帳にある個人情報データを常時サーバーにアップし、照合を行なっている。
ニュース等では殆ど触れられていませんが、
LINEの実態は、ユーザーのアドレス帳にある「親類・友人・知人の個人情報」を、常時吸い上げている「個人情報流出アプリ」です。
で、運営会社はLINEから吸い上げた膨大な個人情報をサーバーから抽出し、それらを欲しがっている企業に渡すことで、莫大な利益を得ると言うわけ。
マネーのプチ情報局 引用

上杉隆のニッポンの問題点:LINEは危険な敵国アプリ



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